皮膚科

皮膚科

ご挨拶

皮膚科では、皮膚の悪性腫瘍に対する診断、治療を主として行っています。皮膚がんにはいくつかの種類があり、高齢者に多く、若年時からの紫外線曝露の積み重ねで発症するものや、一見ほくろに似ているが悪性度が高く、早期発見が重要な皮膚がんなど多くの種類があります。当センター皮膚科では皮膚がんの診断がついた患者様の治療はもちろん、診断の難しい皮膚病変の組織検査などを行い、確定診断、治療の決定を目指しています。

特徴・特色

早期の皮膚がんや、局所増殖が主なる皮膚がんでは、手術が治療の基本です。当科では毎年、手術室で行ったものと外来施行のものを合わせ、年間700件超の手術を行っています。その他、悪性度の高い種々の皮膚がんに対しては薬物治療を中心とした、手術以外の治療や手術と組み合わせての治療も幅広く行っています。スタッフ一同、高い専門性をもって最良の診療が提供できるように努めております。

当科を受診される方へ

皮膚科では4名の医師が診察にあたっています。

手術治療においては、根治性を最重要視することは勿論ですが、その一方で過度、不必要な身体的負担につながらないよう、画像検査や組織検査の結果をもとに綿密な術前検討を行い、適正な手術範囲、術式を決定しています。

その他、薬物療法、放射線療法など、総合的に皮膚がん診療を行っています。

がんの治療を中心とした施設ではありますが、必要に応じて、良性腫瘍や、良悪の鑑別の難しい病変についても診断、治療を行います。

ただ、腫瘍性の疾患に特化しているという当センターの性質上、非腫瘍性の皮膚疾患(乾癬などの炎症性疾患、アトピー性皮膚炎、薬物アレルギー、感染症、自己免疫性疾患など)について専門的な診断、検査、高度で先進的な治療などが必要な際には、他院にご紹介する事もあります事をご理解、ご了承ください。

たかい としひろ

高井 利浩

      
役職

感染対策部長

皮膚科部長(診療科長)

資格

日本皮膚科学会 皮膚科専門医

日本皮膚悪性腫瘍学会 指導専門医

ICDP-UEMS認定 国際皮膚病理学会 専門医

日本皮膚病理組織学会 理事

日本皮膚外科学会 評議員

皮膚悪性腫瘍学会 評議員

インフェクションコントロールドクター

卒業年度 1997年

もちづき りょうすけ

望月 亮佐

      
役職

皮膚科医長

卒業年度 2017年

みなみ ゆうすけ

南 裕介

      
役職

皮膚科医長

卒業年度 2017年

ながはま みなみ

永濱 陽

      
役職

皮膚科専攻医

外来診療表

皮膚科 1診 髙井 髙井 望月 髙井
2診 望月 永濱

(A)は予約診療のみの診察枠です。

休診・代診のお知らせ

急な都合による休診情報は掲載できない場合がありますので、ご了承ください。

診療実績他

2020年 2021年 2022年 2023年
悪性黒色腫 32 24 34 50
有棘細胞癌 47 42 54 60
基底細胞癌 66 59 76 82
乳房外Paget病 16 16 24 26
皮膚血管肉腫 5 6 4 6
2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
手術件数(op室) 280 246 281 288

治験データ(臨床試験)

紹介元の先生へ

当科では病院全体のがんを主とする専門的な診療への特化という方針に沿って、皮膚悪性腫瘍を中心に診断治療を行っています。

主な対象疾患は、悪性黒色腫、乳房外Paget病、基底細胞がん、有棘細胞がん(上皮内がん含む)、皮膚付属器がん、メルケル細胞がん、皮膚悪性リンパ腫、表在性軟部悪性腫瘍、転移性皮膚腫瘍などとなります。

その他、手術治療の対象となりうる良性腫瘍なども対応いたしますので、遠慮なくご紹介くださいましたら幸いです。

適切な治療のためには正確な診断、評価が不可欠と考え、病理診断を重視しています。

肉眼所見で診断に苦慮する病変や、生検や切除の結果で悪性が疑われるが確定できていない、といったケースにも対応させていただきます。

生検後のご紹介の場合、疾患の種類により、未染色切片のご提供や標本の貸し出しなどをお願いすることがございます。

お手数をおかけしますが、そのような際にはご高配くださいますようお願い申し上げます。

手術治療に関しては、腫瘍の病理組織学的特徴や解剖学的部位、患者背景などを考慮して術前の検討を行い、適切な切除範囲を設定します。

切除後の再建についても機能面、整容面でのマイナスを極力小さく、QOLを保持できるように術式を検討し、必要に応じて二期的な修正手術なども行っています。

ガイドラインに沿った標準治療を基本とし、悪性黒色腫についてはセンチネルリンパ節生検や標準的な化学療法、さらに切除不能例では上述の免疫チェックポイント阻害剤や分子標的薬による治療も行っています。

就学的治療、複数診療科での対応が必要な症例に対しては、頭頚部外科、消化器外科、乳腺外科、形成外科、整形外科、放射線科、脳外科、緩和医療科など、他科の協力を得て治療にあたっています。