病院概要
病院の沿革
昭和37年9月 | 財団法人兵庫県がんセンターとして発足。 所在地:神戸市生田区楠町7丁目13。 診療科(内科、外科、婦人科、放射線科) 病床数一般101床。 |
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昭和46年4月 | 財団法人兵庫県がんセンターを県立移管し、兵庫県立病院がんセンターとして発足。 所在地:神戸市生田区楠町7丁目5番地3号 組織:事務部(庶務課、経理課、医事課)、診療部(内科、外科、産婦人科、放射線科、麻酔科)、検査部、調査研究部、薬剤部、看護科。 病床数一般120床。 |
昭和48年4月 | 看護科を看護部に改称。 事務長及び事務次長を事務部長及び事務部次長に改称。 |
昭和49年4月 | 給食課を設置。 |
昭和50年4月 | 調査研究部を調査集検部に改称。 |
昭和51年4月 | 薬剤科を薬剤部に改称。 総看護婦長を看護部長に、薬局長を薬剤部長に改称。 |
昭和59年3月 | 県立成人病センター第1期工事完成。 |
昭和59年5月 | 兵庫県立病院がんセンターを廃止し、県立成人病センターを開設。 (鉄筋コンクリート地下1階、地上6階建、延18,713㎡) 所在地:明石市北王子町13番70号 組織:総務部(庶務課、経理課、医事課、給食課) 診療部(内科、外科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、泌尿器科 産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、放射線科、麻酔科、歯科) 調査集検部、看護部、薬剤部、検査部 病床数:一般180床(全体計画 一般400床) 点数表:診療報酬甲表 基準看護(一般特2類)、基準給食、基準寝具 |
昭和59年6月 | 調査集検部を廃止し、研究調査部を設置。兵庫県立検診センターを併設。 |
昭和62年3月 | 県立成人病センター第2期工事完成。(病床220床) |
昭和62年4月 | 診療科目に「呼吸器科・消化器科・呼吸器外科」の3科を新設。 県立検診センターを県立成人病センターに統合。 医事業務を民間委託。 |
昭和62年5月 | 西病棟稼動(総病床数400床) |
昭和63年9月 | MR棟完成。 |
平成元年4月 | 総長職を設置。研究調査部を調査部に改称。 兵庫県立成人病臨床研究所を開設。 |
平成3年3月 | 成人病臨床研究所を西病棟1階に移設。 |
平成3年4月 | 臨床研修病院の指定 |
平成4年4月 | 名誉院長職を設置。 |
平成5年3月 | 基準看護特3類が承認される。 |
平成5年4月 | 精神科を新設。 |
平6年10月 | 全病床(400床)について新看護(2対1)の届出。 |
平成7年3月 | 手術室増築。 |
平成9年1月 | 歯科口腔外科を新設。 |
平成12年10月 | 専門病院入院基本料1群Ⅰが承認される。 |
平成13年3月 | 県立検診センターを廃止。 |
平成14年4月 | 成人病臨床研究所を廃止し、研究部を設置。 |
平成15年2月 | 放射線医療室(粒子線)を設置。 |
平成15年3月 | 手術室を増室。 |
平成15年11月 | 日本医療機能評価機構より一般病院種別Bについて認定される。 |
平成16年4月 | 放射線部を設置 調査部を地域医療連携・医療情報部に改称 形成外科を新設 |
平成17年2月 | PET-CTを整備 |
平成17年4月 | 臨床試験管理室を設置 |
平成18年4月 | 眼科、産科を廃止 病理診断センターを設置 総合医療情報システム(オーダリングシステム)を導入 |
平成19年1月 | 都道府県がん診療連携拠点病院に指定される。 |
平成19年4月 | 兵庫県立がんセンターに病院名を変更 新たに部長(医療情報担当)、部長(緩和医療担当)を設置 地域医療連携・医療情報部長を地域医療連携部長に 改称、麻酔センターを設置 |
平成19年7月 | 治験拠点医療機関に選定される |
平成21年4月 | 診療科目の標榜を変更(17診療科目→22診療科目) |
平成23年2月 | IMRT装置を整備 |
平成24年4月 | 緩和ケア病床(4床)、がんリハビリテーション室を設置 電子カルテシステムを導入 |
平成24年12月 | IVR-CT装置を整備 |
平成25年2月 | ダヴィンチSiを整備 |
平成25年4月 | リハビリテーション科を新設(23診療科目) |
平成26年4月 | 緩和ケアセンターを設置 |
平成28年6月 | バイオバンク設立 |
平成29年4月 | アピアランス支援センター設置 |
平成30年4月 | ゲノム医療・臨床試験センター設置 |
平成30年10月 | PETセンター設置 |
令和元年9月 | がんゲノム医療拠点病院に指定 |
令和4年4月 | 許可病床360床へ変更 |
兵庫県立がんセンター 取得施設基準一覧
後発医薬品(ジェネリック医薬品)使用推進について
当院は「後発医薬品使用体制加算1」を届けており、厚生労働省の後発医薬品促進の方針に従って、後発医薬品およびバイオ後続品の使用に積極的に取り組んでいます。
また、後発医薬品の採用に当たっては、品質・安全性・安定供給等、を満たした製品を採用しております。
医薬品の供給が不足した場合には、投与薬剤が変更となる可能性があります。変更する際は患者様に説明を行ったうえで変更させていただきます。後発医薬品への変更について、ご理解ご協力をお願いいたします。
詳細につきましては、主治医・薬剤師へご相談ください。